北海道の交通綴 - 航空路線(国内編)

北海道では、道内最大都市である札幌まで新幹線が延伸されていないこともあり、定期航空便路線別で世界一の輸送人員を誇る、東京⇔札幌(千歳)を始め、大都市圏や各地域拠点都市間の航空路線が発達しています。

北海道内の空港位置図

北海道内の空港 ○空港名/等級/滑走路長/ジェット機 就航年
拠点空港(国管理)〔旧 第2種(A)空港〕
新千歳空港 A級3,000m × 60m 2本1988年
函館空港 A級3,000m × 45m1971年
釧路空港 A級2,500m × 45m1973年
稚内空港 C級2,000m × 45m1987年
特定地方管理空港〔旧 第2種(B)空港〕
旭川空港 A級2,500m × 45m1982年
帯広空港 B級2,500m × 45m1979年
地方管理空港〔旧 第3種空港〕
女満別空港 B級2,500m × 45m1985年
中標津空港 C級2,000m × 45m1990年
紋別空港 C級2,000m × 45m1999年
防衛省・民間共用空港
丘珠空港  1,500m × 30m2013年

各空港から道外空港への就航先(2012/08/01 現在)

新千歳空港
JAL東京(羽田)15~17便/日 B737-800,B767,B777-200,B777-300,他
東京(成田)3便/日B737-800
青森3~4便/日CRJ-200
秋田2~3便/日CRJ-200,E-170
花巻3~4便/日CRJ-200
仙台4便/日CRJ-200
新潟2便/日CRJ-200
名古屋(中部)5便/日B737-800
関西4便/日B737-800,B767
大阪(伊丹)3~5便/日 B737-800,B767,B777-200,CRJ-200
広島1便/日MD-90
福岡2~3便/日B767,B777-200
ANA東京(羽田)17〜18便/日 B737-700,B767-300,B747-400,B777-200,B777-300,他
東京(成田)2便/日B737-800,A320
仙台4便/日A320,DHC8-Q400,他
新潟2便/日B737-800,DHC8-Q400
静岡1便/日B737-800
名古屋(中部)8便/日 B737-800,B767-300,A320,他
関西5便/日B737-800
伊丹1~2便/日B777-200
神戸1~3便/日B767-300,A320
岡山1便/日B767-300
福岡1便/日B777-300
IBEX仙台1便/日 CRJ-200,他
FDA松本1便/日 ERJ-170,ERJ-175
静岡1便/日ERJ-170,ERJ-175
ADO東京(羽田)11便/日 B737-500,B767-300
仙台4便/日B737-500
福島2便/日B737-500
新潟2便/日B737-500
富山1便/日B737-500
小松1便/日B737-500
SKY東京(羽田)8〜9便/日 B737-800,他
東京(成田)2便/日B737-800
茨城2便/日B737-800
名古屋(中部)2便/日B737-800
関西3便/日B737-800
神戸2便/日B737-800
函館空港
JAL東京(羽田)3便/日 B777-200
ANA東京(羽田)3便/日 B767-300,B777-200
名古屋2便/日B737-800,他
関西2便/日B777-200
ADO東京(羽田)2便/日 B767-300
釧路空港
JAL東京(羽田)3便/日 B767
ANA東京(羽田)2便/日 B767-300
伊丹1便/日A320
旭川空港
JAL東京(羽田)4便/日 B737-800,B767,他
伊丹1便/日B737-800
ANA名古屋1便/日 B737-800
ADO東京(羽田)2~3便/日 B737-500,B767-300
SKY東京(成田)3便/日 B737-800
帯広空港
JAL東京(羽田)4便/日 B737-800,他
ADO東京(羽田)3便/日 B737-500
女満別空港
JAL東京(羽田)3〜4便/日 B767
ANA名古屋(中部)1便/日 B737-800
ADO東京(羽田)2~3便/日 B737-500
関西1便/日B737-800
中標津空港
ANA東京(羽田)1便/日 B767-300
稚内空港
ANA東京(羽田)2便/日 B767-300,A320
名古屋(中部)1便/日B737-800
関西1便/日B737-500
紋別空港
ANA東京(羽田)1便/日 B737-800

現在の空港種別

2008年に、空港整備法の改正があり、空港種別分類が実際の利用状況に少し即したものに変わったようです。
名称も「空港整備法」から「空港法」に変わったようです。

ただ、維持管理の主体は、旧第1種空港を除いてそれほど変わっていないようです。実際は、

 旧第1種空港  → 拠点空港 → 空港管理会社が維持管理する。(羽田空港〔東京国際空港〕を除く)
 旧第2種(A)空港 → 拠点空港 → 国家で維持管理。(羽田空港〔東京国際空港〕を含む)
 旧第2種(B)空港 → 拠点空港 → 地方公共団体で管理だが、整備は国で行う。
 旧第3種空港  → 地方空港 → 地方公共団体で維持管理。

 のようになっているようで、空港整備に関する事業費の主体は、旧第1種空港以外、殆ど変わっていないと見てよいでしょう。

 特定地域の空港だけが優先的に整備されるような法的裏づけは無くなった点では改善ですが、実情に合っているかどうかとなると、まだ疑問が残るところです。

 女満別空港のように、利用者の多い地方空港の維持がどう手当てできるのか、この点が問題に感じます。
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